飲食店の個人経営は男女を問わず多くの人があこがれる仕事のひとつ。中でもカフェの人気は高く「脱サラしてカフェオーナーになりたい」と考えるビジネスパーソンも少なくありません。でもカフェは開業が多い一方で廃業も多く、成功はむずかしい仕事です。
そこでこの記事ではカフェオーナーをめざす方々のために、具体的な仕事内容や開業に必要な資格と方法、平均的な年収と勤務体系などカフェオーナーに関する情報を多角的に紹介いたします。

カフェオーナーの仕事内容・役割・種類

カフェオーナーとはカフェの経営権や支配権を有する出資者、またはカフェの業務を全体的に遂行している経営者のこと。個人経営のカフェでは出資者が経営に直接関与しないケースは少なく、ほとんどのオーナーは出資者と経営者を兼ねる形で営業しています。
小規模なカフェのオーナーはマスター(店長)とホールスタッフ、キッチンスタッフの仕事を掛け持ちするのが一般的です。それぞれの仕事内容を個別に解説すると、まず店長の仕事はメニュー開発などの経営企画や売上管理、店舗の事業運営などがメインです。
スタッフを雇用する場合は人材の採用と教育、労働時間の管理や給与計算なども店長の仕事になります。次にホールスタッフは接客と料理の提供がメイン。キッチンスタッフは客がオーダーした飲み物や料理の調理をはじめ、食材の調達や管理などを行います。店の清掃や備品の補充などは各スタッフが役割を分担して行うのが一般的です。要約するとカフェの仕事内容は接客と調理、売上管理と経営実務全般となります。それらをオーナーが一人で行う場合もあれば、スタッフを雇用して分担する場合もあります。

カフェオーナーになるための資格と方法

カフェオーナーになるために必要な資格は「食品衛生責任者」です。「食品衛生責任者」は食中毒など衛生に起因する危害の発生を防止するため、安全な食品の提供に必要な知識を有する者と認定された国家資格取得者で、飲食店への配置が義務づけられています。
また店員数と客席数を合わせた収容人数が30人以上か延床面積が300平米以上の店舗では「防火管理者」の資格が必要になります。収容人数と延床面積のどちらも規定を下回る場合は防火管理者は必要ありません。次にカフェオーナーになる方法としてはフランチャイズチェーンのオーナーになるか、または個人経営のカフェとして開業するかに大別されます。
フランチャイズ店のメリットは、カフェの開業から運営まで本部が全面的にサポートしてくれるため、未経験者でも高水準の商品とサービスを提供できること、フランチャイズ店のブランド力と知名度も支えとなるため失敗の可能性が低いことがあげられます。
デメリットとしては店舗の運営方針やメニューなどが決まっているため経営の自由度が少ないこと。フランチャイザー(本部)に一定のロイヤリティを支払う必要があること、などがあげられます。
一歩、個人経営のカフェを自力で開業するメリットとしては、オーナーの理想のカフェを運営できること。フランチャイズ店の規定に満たない小規模店でも開業できること、などがあげられます。

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カフェオーナーになるために必要な学歴・資格

カフェオーナーになるために学歴は必要ありません。資格については前述したとおり「食品衛生責任者」が必須。また店舗の収容人数や延床面積によっては「防火管理者」が必要です。
調理師免許については必須ではありませんが、調理師免許の取得者は食品衛生責任者の講習が免除されること。調理師免許の取得者が提供する料理は安全性とクォリティが高いという安心感につながり集客力が高まること、などのメリットが期待できます。
そのほかカフェ関連の資格としては日本安全食料料理協会（JSFCA）が主催するカフェオーナー経営士資格やコーヒーソムリエ、日本スペシャルティコーヒー協会が主催するコーヒーマイスターなどがあります。いずれも民間資格であり、カフェオーナーになるために必須というわけではありませんが、取得すればカフェ経営に役立つ知識と技術を得られること。店の信頼度を高める効果が期待できること、などのメリットがあります。次にカフェの営業には「飲食店営業許可証」が必要です。審査項目には店舗の営業所面積や設備器具数などの施設基準もありますので、カフェの内外装工事に入る前に地元の保健センターに相談して、申請方法や必要書類、記載方法などを確認してください。
また個人事業主としてカフェを開業した場合は管轄の税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書(開業の場合は開業届出書として記載)」を提出しなければなりません。こちらは準備段階で申請する必要はありません。開業から1ヶ月以内に提出してください。

カフェオーナーの年収

カフェオーナーの年収に関する統計的なデータはありませんが、国税庁による民間給与実体統計調査によると令和2年の宿泊業・飲食サービス業従事者の1年間の平均給与所得は168万7千円となっています。
カフェオーナーは自営業ですので、年収がこの額を下回る場合もあれば上回る場合もあります。ただ長引くコロナ禍による客足の減少や円安による原材料価格の高騰などカフェや飲食店を取り巻く経営環境は依然としてきびしい状況にあると言わざるを得ません。

カフェオーナーの勤務体系と休日

カフェオーナーの勤務体系は店舗の営業時間によって変わります。一般的な個人営業のカフェで営業時間が午前9時から午後8時までの場合、勤務体系はおおむね以下のようになります。

午前7時　出勤

営業開始までの2時間で店の内外の掃除を行い、食材やドリンクなどの在庫をチェック。不足があれば発注し、モーニングやランチに必要な仕込みを行います。

午前9時　開店

カフェを開店して看板を出します。モーニングサービスは素早く提供できるようにコーヒーなどのドリンクにトーストやサラダなど簡単なサイドメニューを加えるのが基本。モーニングサービスが好評なカフェは11時ごろまで提供しています

ランチタイム

ランチタイムは午前11時から午後2時ごろまで。客足が減ったら夜のメニューの仕込みなどを行います。WebサイトやSNSを運営しているカフェではディナータイムの広告を兼ねて更新や書き込みを行います。

ディナータイム

午後5時以降はドリンクメニューにお酒を加えるなど、大人の時間を意識したメニューを提供します。

午後8時 閉店

閉店後は店内の清掃と調理器具の洗浄・消毒、売上計算などをその日のうちに行います。
カフェによっては早朝から営業する場合もあれば、ランチタイムに開店する場合も。店舗によっては日中はカフェとして営業し、夜はパブスナックやカラオケバーに衣替えして深夜まで営業する店もあります。

カフェオーナーの休日

年中無休のチェーン店では休日はシフト制が基本。個人営業のカフェでは日曜祝祭日などを定休日にしています。ただし多くのオーナーは休日に他の飲食店をリサーチしたり、新メニューにトライしたりするなど、年中仕事漬けの日々を過ごしています。

まとめ

カフェオーナーになる方法はフランチャイズチェーンのオーナーになるか、個人で開業するかに大別されます。必要な資格は「食品衛生責任者」。場合によっては「防火管理者」も必要です。年収や勤務体系については基本的にオーナーの裁量に依存します。

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